こんにちは！
キーワードマーケティングの石川です。
2月になりましたね。寒い日が続きますが、気象庁によると厳しい寒さは2月前半までのようです。
気温をはじめとした気象情報は、マーケティングに取り組むにあたり重要なデータと言われます。
本日の日経MJに、気象データの活用について興味深い公開が投稿されていました。
気象データで商売晴れるゃ 食品ロス削減/ランドリー変動料金 需要先読み判断迷わず
気象は経済にも影響します。機会にも脅威にもなるわけですが、気象の変動にビジネスで対応するとなると、気象データの取得が必要です。
そんな気象データは、気象庁も公開しています。
日経MJの記事によると、森永製菓は、気象データを広告や販売、そして製造計画に活用しているようです。
食品はフードロスを考えることが大事ですからね。
気象データを取得し、生産量の調整は取り組みたいことでしょう。
不要な食品のような「無駄」というのは、どの業界にも何かしらあります。
広告の世界にもあり「無駄な配信」はできるだけ避けたいことです。
広告アカウントでいうと、無駄のためにできるのは次のようなことです。
- ターゲティングでの絞り込み（例 特定の年齢や性別を配信対象外に設定）
- 検索広告の場合、特定のキーワードを除外。
- 特定のデバイスに対しての配信を抑制する。
- 特定のカテゴリー（コンテンツ）への配信を停止。
- 特定のIPアドレスを除外。
- 広告文に反応する人を絞り込むメッセージを入れる。
- 特定のキーワードやターゲティングの入札単価を下げる。
無駄な広告費を抑えるため、また、効率を重視して、こうした対応をすることがあります。ただ、“無駄と思っていること”は、無駄ではないかもしれません。
無駄のための対応を、広告配信した十分なデータから判断してアクションしているのであればよいです。
ただ実際は、少なすぎるデータで判断していたり、アカウント構築の段階で勘により対応していることもよくあります。
広告主（広告運用担当者）の主観により除外している中には、コンバージョンにつながるモノもあったりするのです。
広告運用で意識したいことに量と効率があります。
効率よりも量を、コンバージョンの数を増やすことを目指すときは、いまのアカウントを見直ししてみるとよいです。
そして、除外を解除したり、停止をオンにするアクションを検討しましょう。
アクションとしてあるのは、除外キーワードの削除や特定デバイスの入札単価調整比マイナス100％をやめること、停止したキーワードやターゲティングを再開するようなことがあります。
無駄を考えて取り組んだことが、結果、機会損失の発生につながっているかもしれません。何ごとも見直しは大事です。ぜひ、広告アカウントの見直しにも挑戦してみてください！
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石川
