こんにちは！
キーワードマーケティングの石川です。
先日、電通グループが「2023年の日本の広告費」の「インターネット広告媒体費」の詳細分析を公開されました。
注目のひとつが、検索連動型広告が、はじめて1兆円を突破したことです。
インターネット広告媒体費に占める構成比は、39.9％（2022年は39.4％）になりました。
この結果から言えることは、集客に使う広告として、今後も検索連動型広告は重要であることです。
検索連動型広告は効果の高さから、企業のマーケティングにおいて中心的な役割を果たしています。
ただ、そんな検索連動型広告の成長には闇もあると考えます。
たとえば、Google広告は「検索パートナー」にも掲載されますが、どこに掲載されるかは、すべて公開されていません。
そうなると、関連性の低いサイトにも広告が表示され、それにより無駄な広告費が発生することがあります。
透明性の欠如は課題で、配信先が不透明だと、広告主は自身の広告がどこでどのように表示されているかを把握しにくいです。
こうした問題について広告主ができるのは、現状把握をし、その上で広告設定を見直して、必要により配信設定を変更することです。
たとえば、検索パートナーへの配信でいうと、次の条件にあてはまるアカウントは要注意です。
- 自動入札（コンバージョン数の最大化）で配信しているキャンペーンがある
- 電話・LINEリンクのタップ、フォーム到達などのマイクロコンバージョンを設定している
- 管理画面コンバージョンは多いのに、実際のコンバージョンは少ない
現状把握となると、まずは、Google広告の「分類（分割）」機能で「ネットワーク（検索パートナーを含む）」の結果を確認します。
その上で、広告の配信が検索パートナーに寄っている事実があれば、検索パートナーへの配信を停止することが検討できます。
ただ、検索パートナーに配信した結果、売上（新規客の獲得）に貢献している可能性もあるため、実際のデータ（取りたいコンバージョン数、新規顧客の数、売上）なども踏まえてアクションするようにしましょう。
検索連動型広告を使うときは、リスクも理解して、適した管理・運用をしなければなりません。
そんな検索連動型広告の知識とノウハウを体系的に学べる講座を、4月8日（月）から開始します。
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またメールしますね。
石川
