こんにちは！
キーワードマーケティングの石川です。
スポーツ専門の動画配信サービスDAZNが値上げをするようですね。
なんと55%の値上げ！1,925円の月額料金が3,000円になります。
価格戦略という言葉がありますが、価格のマネージは経営において大事です。
当然ですが、価格変動により利益に与えるインパクトは変わります。
記事には「これからの成長を目指すタイミングで値上げが必要だと判断した」とあります。
価格設定による目的にあるのは、企業の生存、市場シェアの獲得、利益の最大化などです。
DAZNは「これまでの5年間は投資の期間」と言われていますが、最初は価格を廉価にして市場シェアを高めることを目指されたのでしょう。
今後は収益化も考えて引き上げると。提供するサービスからして「月3,000円が適正価格」と判断されたようです。
収益性においては左右する要因があります。
5つの競争要因がありますが、分析するときに使われるフレームワークは5Fです。
DAZNの値上げをするとき、5つの競争要因は分析されたことでしょう。
記事からの推測ですが「業界内の競争」と「新規参入の脅威」については、現状大きな問題はないようです。
業界内の競争は、特定の企業が力をもつと競争は起こりにくいです。
DAZNが注力する「サッカーのコンテンツ」でいうと、他を寄せ付けない寡占状態とのことです。
新規参入の脅威ですが、新規参入は、スポーツ関係の動画については放映権料や権利処理などから難しいとのこと。
ここから参入障壁は高いといえるでしょう。
記事では「スポーツ以外の動画配信サービス」について、ディズニーやNetflixが取り上げられています。
これらは5Fにあるひとつ「代替品の脅威」の観点では、いまは脅威にはならないかと思います。
5Fの「売り手の交渉力」でいうと、今後の権利関係の条件、費用などがどうなるかですが・・・とある問題があり、それによる今回の値上げはあったかもしれません。
「買い手の交渉力」の買い手は、顧客です。
買い手の交渉力が強いと、値下げやサービスの品質を求められたりします。
今回の値上げについて、不満に思っている顧客もいるようです。
55%の値上げなので、価格による解約が一定数発生するのは許容されているでしょう。
一方、値上げを承諾されるユーザーもいます。
「3,000円でも安い」という声もあるようです。
ただ、値上げが発生したときユーザーは、より一層のサービス向上を期待するものです。
コンテンツの充実をより求めることでしょう。
今回のような値上げをするときは、既存顧客の離反を防ぐことは考えなければなりません。
注意したいのは、値上げを伝えるときの「伝え方」です。伝え方を誤ると、解約が想定より多くなる可能性があります。
広告でいうと、広告やランディングページでの「表現の問題」で適した形で伝わらず、結果、コンバージョン率が低くなることが起きます。
サービスがどれだけ良くても、伝える内容や順番により、イメージしたように伝わらないことが起きるのです。
「伝える」ときに意識したいのは、「集客したい人」のことです。
マーケティングでいわれる顧客起点が基本。
顧客の状況、いまを知り、顧客のタイミングに合わせて自社の資源をもって伝えるのが大事です。
顧客とのタッチポイントを整理し、適したタイミングに適した情報を、適した表現で伝えることを考えます。
起点が顧客となると、まずしたいのは集客したい人をできるだけ明確にすることです。
「広告を出すのは誰か？」「誰か」にあたる情報を整理し、そして、広告媒体の特性を学んだ上で、適した配信をすることを目指しましょう。
インターネットで表示される広告で多いのはディスプレイ広告です。
そんなディスプレイ広告による「伝え方」も学べるのが、弊社の提供するディスプレイ広告向けの養成講座になります。
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石川
