こんにちは！
キーワードマーケティングの石川です。
運用型広告を出すとき、よく「コンバージョン」を目的にすることがありますが、広告の目的を「ブランド認知」にする場合もあります。ブランディングは直接的な売上を目指すのではなく、認知を広げることが目的です。しかし、認知を目的にした運用型広告は、その目的を理解せずに実施されると期待した結果を得ることができません。
ブランディングには「認知」という言葉がつきものです。運用型広告を認知目的に出した結果、コンバージョンが上がらず、売上が増えないことがよくあります。その結果、認知目的の広告を止めることになるのですが・・・これは誤った判断です。ブランディングは商品を売るための活動ではなく、ブランドの認知度を高めるためのものです。
認知を目的に出した広告の評価基準は、コンバージョンではなく「認知」です。ここで確認すべきポイントは、「商品を知ってもらえたか？」、「サービスの価値を感じてもらえたか？」、「自社製品が買い手に定着したか？」というようなことです。これらの評価基準を持って、認知を目的とした広告の成功を測ることが重要なのです。
たとえば、「マヨネーズといえば？」と聞かれたとき、多くの人は「キューピー」を思い浮かべるでしょう。これは、キューピーが長年にわたり「マヨネーズといえばキューピー」というイメージを消費者の心に定着させてきた結果です。キューピーは一貫したブランドメッセージを発信し続け、消費者の心に残る広告キャンペーンを展開してきました。
では、我々がブランドを同じように消費者の心に定着させるにはどうすれば良いのでしょうか？
まず、「自社がどのように見られたいのか」、「商品やサービスについてどのように思われたいのか」を明確にすることが重要です。これにより、発信すべき情報やメッセージが具体的になります。そして、一貫したメッセージを継続的に発信することで、消費者の心にブランドを定着させることができるわけです。
情報発信の方向性は「戦略」とも言えます。戦略が明確であれば、日々のマーケティング活動や情報発信に一貫性が生まれ、効果的なブランディングが実現するでしょう。たとえば、企業が「環境に優しい」として認識されたい場合、その戦略に基づいて、広告やSNS投稿、製品のパッケージデザインなど、すべての情報発信で環境への配慮を強調します。この一貫したメッセージにより、消費者はその企業を環境に優しい企業として認識しやすくなります。
運用型広告でも戦略を決め、そして、その戦略に基づいて戦術を立てることが、広告で成果を出す上で重要です。
そんな運用型広告の戦略も学べるのが弊社の研修サービスです。
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