こんにちは！
キーワードマーケティングの石川です。
先日、はじめて車を購入したのですが、そんな車の購入に関連して、日経MJに次のような記事が掲載されていました。
記事には、最近の若年層が車を購入する際に重視する要素として、「燃費が良い」「価格が手頃」「維持費が抑えられる」などがあげられています。
これらは、消費者が商品を購入する際に考慮する要素であり、いわゆる「購買決定要因」のひとつです。
広告運用においても、こうした購買決定要因を整理しておくことは極めて重要です。なぜなら、注文やリード獲得などのコンバージョンを目的とした広告を展開する際、この点が曖昧になってしまうと、ターゲティングがズレたり、訴求ポイントが的外れになったりしてしまうからです。その結果、本来集客したい層に届かず、ランディングページのコンテンツやオファーも適切でなくなり、最終的には広告の成果が出にくくなります。
広告を出すにあたって明確にする必要があるのは「誰に広告を届けたいのか」というターゲットです。ターゲットを明確にするには、単に属性だけでは不十分なことも多く、ユーザー像を具体的にイメージし、その行動までを整理しておくことが重要です。
ここで「ユーザーの行動」に関して参考になる情報をひとつ。
先日の日経MJに、ヤマダデンキがネット広告を強化し、Googleの広告メニュー「P-MAX」を導入して成果を上げているという記事が掲載されていました。
ヤマダデンキは広告代理店に頼らず、自社で広告運用する「セルフ式マーケティング」を進めており、運用の手間がかからないP-MAXの特性をうまく活用しているようです。
ただし、いくら自動化され手間がかからない広告手法を使っても、「広告を出したい相手を理解する」というマーケティングの根本的な部分が不要になるわけではありません。
記事中にも「ユーザーの検索行動や購買行動は複数のチャネルを行ったり来たりするなど複雑化しているため、ユーザーの行動に合わせてキャンペーンを最適化する必要がある」と記載されていますが、これは、広告運用にどれだけ自動化が進んだとしても、ユーザー行動への理解が不可欠であることを示しています。
広告を運用する側は、まず目的と目標を設定し、それに応じて予算を確保します。そしてターゲットを設定し、そのターゲットに合った媒体や広告の種類、さらにランディングページや広告クリエイティブの方向性を決定しますが、これらの仕事は、どれほど自動化されたとしても、広告を運用する側がしっかり整理しておかなければいけない部分です。
もし広告で期待した成果が出ていない場合、設定やランディングページに課題があることが多いですが、改善するにしてもターゲットが明確になっていないと判断基準が曖昧になってしまいます。媒体や広告種類、ターゲティングやクリエイティブの改善も、ターゲットが明確になっていなければ困難です。
ということで、ぜひ一度「広告を届けたい人は誰ですか？」という質問に迷うことなく答えられるかどうかを確認してみてください！仮に答えられたとしても、居住地や年齢、職業や役職といった表面的な属性しか浮かばず、その人のニーズや欲求、課題まで明確に答えられない場合は、ターゲットが十分に整理できていない可能性があります。そうした場合は、まずターゲット像をクリアにすることから改善に取り組んでいただければと思います。
ターゲットを決めることは、広告戦略において重要な要素の一つであり、具体的なターゲティング設定や広告文作成などの広告戦術につながります。また、広告戦略には、どの媒体を使うかを決定することも含まれますが、こうした広告の戦略から戦術までを一貫して担当できる人材もご紹介しているのが、弊社のサービス「アドむすび」です。広告運用者の人材不足や採用に課題がある方に向けて提供している、運用型広告専門の人材サービスです。
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